事業の決め方:2種類から選んでいくスッキリした方法

事業の決め方

いま中小企業診断士の勉強をしています。

勉強を開始するとすぐに事業はどうやって決めたらいいかということを学びます。

どうやら結構大事な分野となっているようで詳しく説明がありました。

 

そこで学んだことにぼくの考えを加えて、事業の決め方を「モノ」と「コト」ってところから説明します。

「モノ」か「コト」から選ぶ

「モノ」と「コト」から選ぶ

「モノ」とは「物理的なモノ」のことです。

『家電』『映画』などの「モノ」を指します。

家電を売るとか、映画を作るとかってことが事業になりますね。

 

一方「コト」とは「機能的なコト」のことです。

『エンターテイメント』『サービス』などの「コト」を指します。

エンターテイメントで満足してもらう、サービスを提供するとかってことが事業になりますね。

 

まず「モノ」や「コト」といったことを区別します。

「モノ」のメリット・デメリット

事業を「モノ」にしたときのメリットは『わかりやすさ』です。

何を扱って、誰に、どんな方法で売ればいいのかがとてもわかりやすく展開できます。

 

一方デメリットはアイデアが広がりにくいことにあります。

例えば、事業を『家電』に決めたとします。

売ったり、使い方をレクチャーしたりなど『家電』に関連したアイデアは出ます。

どれも想像しやすいものなので、どこもやっている当たり前のことですね。

これでは同業他社との競争には勝てません。

「モノ」のデメリットへの対処法

ブレインストーミング

ブレインストーミングを使います。

これで今までにないアイデアが次々と出るので解決できます。

やり方は、

  1. テーマを具体的に設定する
  2. メンバー全員が次々とアイデアを出す
  3. アイデアをグルーピングしてまとめる

※発言は自由、批判なし、量を重視

 

現実的な意見ではなく、非現実的な意見をどんどんだしてもらうこともポイント。

できるかできないかではなく、いろいろなヒントを得る機会だととらえてもいいでしょう。

それらのヒントをかき集めて経営判断をしていけば、広がりのある事業が可能。

要するにみんなで事業を考えていくことが大事です。

「コト」のメリット・デメリット

事業を「コト」にしたときのメリットは『発展のしやすさ』にあります。

決めた「コト」を達成するためだったら何でもありです。

先ほど出した『エンターテイメント』に決めたとします。

遊園地を運営したり、関連グッズを売ったりと全てが『エンターテイメント』です。

 

一方デメリットはお客様と製品がわかりにく、あるいは広すぎることにあります。

なんでもありってことは、どこに集中していいかがわかりません。

これでは経営資源が分散してしまい、無駄が多くなってしまいます。

「コト」のデメリットへの対処法

強いリーダーシップで決める。

「コト」はなんでもできるので気が散ってしまいがちです。

なので、社長や部署ごとのトップが強いリーダーシップを発揮して決めることが大事です。

経営の全体が見える人が判断をしていってください。

要するにひとり(少人数)で事業を考えていこうということです。

事業を決めると3つの良い事がある

事業を決める3つの良いことがある

向かっていく方向がわかる

事業を決めると経営判断ができる人たちが同じ方向を向きます。

会社ができたばかりではまだ不十分で、この段階ではなんでも言いたい事をいうものです。

でも事業が決まるとすぐに意見の傾向や行動が同じ方向に向いてくれます。

必要な経営資源がわかる

どんな人を雇えばいいだろうか、何を仕入れたらいいだろうか

事業を決めるとこのようなことがわかるようになります。

一体感が出る

企業のメンバーに入っている時点である程度の一体感は出てきます。

でもそれだけでは不十分なので、一日でもはやく事業を決める必要があります。

これをやるんだ!と決まると一体感が湧いてきます。

一体感はチカラを生み出します。

まとめ

会社は事業がないと回っていきません。

どんな事業をやっていくか決めたらそれが「モノ」なのか「コト」を区別してください。

区別したらメリット・デメリットを考え、足りないところを補っていってください。

  • 「モノ」のデメリットはみんなで考える
  • 「コト」のデメリットは1人(少人数)で決める

この基本原則を守ったツールを各々に使ってしっかりと対処してみてください。

事業の決め方

ABOUTこの記事をかいた人

畑本アントニールイス(アント)Antony Louis Hatamoto/2015.10〜広島県三次市地域おこし協力隊/中小企業診断士をTACで学習中(2017合格予定)/主に地域おこし、情報発信、経営の3点に関連した情報を研究、発信します/田舎での起業、経営に特化したコンサルタント(協力隊任期後)